医師が現場に出向く救急医療(ドクターカーとドクターヘリ)

医師が医療現場に出向くために同乗する救急車のことを「ドクターカー」といい、同じ目的で同乗するヘリコプターが「ドクターヘリ」です。救急搬送される患者さんの多くは救急隊員による対応で間に合いますが、心肺停止や重篤な患者さんは医師が現場で対応したほうが望ましい事例は多く存在しています。

救急対応する医師

救急救命士とともに医師が現場で対応することで、時間をロスすることなく高度な医療行為を迅速に開始できるのが、ドクターカーとドクターヘリを導入する最大のメリットです。

ヨーロッパでは、フランスの救命医療サービス組織のSAMUに代表されるドクターカーとドクターヘリのシステムが導入されています。アメリカでは、高度な教育訓練を受けた救急隊員「パラメディック」が、医師に代わって救急車に同乗しています(州によって異なります)。

日本では救急救命士制度の導入時に、フランスのSAMUのシステムとアメリカのパラメディックのシステムのどちらをモデルにするか議論となりましたが、最終的にはパラメディックに近い救急救命士の制度が採用されました。

では日本では医師が同乗して救急現場に駆け付けるドクターカーとドクターヘリは存在しないのでしょうか? そんなことはありません。ドクターカーもドクターヘリも既に一部の自治体では運用されており、重篤な患者さんの救命率の向上に効果をあげているのです。

ドクターカーの大きなメリットの一つとして、救急救命士が患者さんを前にして医師から直接指導を受けられるため、病院前救護の質が向上するという点が挙げられます。ただし、ドクターカーの導入には公的な経済負担、それに関する市民の理解が不可欠で、ドクターカーの導入が上手くいっている自治体は、市の消防と私立病院が理解のある自治体の長と連携しているところです。

ドクターヘリは救急搬送の重要な手段として欧米諸国、なかでもドイツで成功を収めていますが、日本での導入事例は一部の自治体に過ぎずこれからの課題となっています。日本ではヘリの運航に関する規制が厳しいこと、都市部でも飛行の障害となる建物等が多く、もともとヘリの運航には適していません。

またドクターヘリは運用費用が導入に際しての大きな足かせとなっています。救急車は1回の出勤で5〜7万円の費用がかかるのに対し、ヘリは55万円かかるとされています(数字は厚生労働省補助事業が年300回の出勤を仮定して試算)。

しかし、重症の患者さんを一刻も早く収容することで治療効果もあがるため、対効果費用は数字ほど高くないという研究もあります。沖縄などの離島やへき地など十分な医療システムが整備されていない地域では、ドクターヘリによる搬送は大きな効果を発揮すると思われます。沖縄などではドクターヘリの導入・運用費用を賄うための募金運動が行われ、ニュースなどでも報道されました。また地震などによる災害医療の現場でもドクターヘリが活躍しています。

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